迫る義務化、線量管理にどう対応すべきか
2020年4月スタート

線量管理
迫る義務化、線量管理にどう対応すべきか
 
お問い合わせ

2019年3月、診療用放射線に係る安全管理体制について医療法施行規則の一部が改正され、いよいよ2020年4月から被ばく線量の管理義務化が始まります。
前例のない新しい規定を、どのように実施していけばよいのでしょうか。いち早くこの問題に取り組まれてきた横浜医療センター放射線部の椎名 丈城 部長ならびに3名の診療放射線技師の方々にお話をうかがいました。

医療法改正で義務化されることは?

  1. 診療用放射線に係る安全管理のための責任者の配置
  2. 診療用放射線の安全利用のための指針の策定
  3. 診療用放射線の安全利用のための研修の実施
  4. 対象機器等の被ばく線量の管理および記録の義務化

医政発0312第7号より

どのような準備が必要でしょうか?

佐藤 技師長  (横浜医療センター 放射線診断部門)
2020年4月までに線量管理・記録の責任者を選任し、指針を策定する必要があります。研修に関しては、来年度の令和2年度中に行えばいいとされています。当院でも2020年6月に対象職員に実施施設で研修会を開催する予定です。2020年4月以降は、いわゆる線量の記録を行っていかなければなりません。


斉藤 主任技師 (横浜医療センター 放射線診断部門)
まず関連学会のガイドラインには必ず目を通した方がいいでしょう。そして現状の病院スタッフと機器の状況などをしっかり把握したうえで、今からできることを始めていけばいいのではないかと思っています。あとは誤入力の対策ですね。手入力ではもちろん誤入力のリスクがありますし、RDSRを使っていても万能とは言えません。どのように誤りをチェックするのかきちんと検討しておく必要があります。

どのように対応されたのでしょうか?

なるべくシステマティックに管理を行えるようにと検討を重ね、世界最小レベルの被ばく線量で知られるSiemens HealthineersのCT装置SOMATOM Definition Flashと被ばく線量の管理システムが入ったteamplayというクラウトサービスを導入しました。 放射線診断部門 部長 椎名 丈城 先生

横浜医療センターでは線量管理システムを導入し、なるべく手間をかけずに管理する方針が取られました。具体的にどこから着手されたのか、どのようなシステムを導入されたのか、プロトコルの見直しへの対応などお話を伺いました。

記事全文を読む 0.8 MB